レンタルと購入、どちらを選ぶ？

介護を行うようになると、さまざまな介護用品が必要となるのが一般的です。
このため介護保険制度によって、車椅子や介護用ベッドなどを低価格で利用できるようになっています。
そして、介護用品の入手はレンタルか、購入かを決めなければいけません。

そこで、気になるのが介護用品はレンタルするほうが得なのか、購入したほうが得なのかということです。

介護保険によって、介護用品の費用は1割負担で利用できるようになります。
しかし、すべての介護用品が保険の対象となっているわけではなく、全額自己負担のものもあります。
また、要介護度によって、介護保険が利用できないものも少なくありません。

どちらがお得かは一概にいえない

介護保険の適用は、利用する人の要介護度や商品、使用年数などによって異なります。
ここでは、利用者の多い車椅子を例にとって、どちらがお得かをみていきましょう。

車椅子はレンタルでは料金の1割（一定以上の収入がある場合は2割）を負担するだけでOKです。
しかし、購入では介護保険は適用されないので、全額を負担しなければいけません。

一般的な手動の車いすの場合、標準的な自走用車いすの場合は、レンタル料月に500～700円程度ですみます。
しかし、購入する場合の相場は約2万円となっています。
レンタル料が1か月500円の車椅子の場合、500円×40か月で2万円となります。
ですから、3年4か月以上の使用するなら、購入したほうがお得といえるでしょう。

しかし、体の状態がさらに衰えて要介護度が進むなどして、今使っている手動の車椅子が使えなくなる可能性もあります。
このことを考えると、ほかの機種に変更できるレンタルのほうがお得という側面もあります。

このように、介護では心身の状態がいつまでも同じとは限らないので、フレキシブルに対応できるかについても考慮することがポイントです。

要介護度によって適用範囲が異なる

介護保険のレンタル対象となる主な商品には、車椅子、介護用ベッド、手すり、スロープなどがあります。
しかし車椅子と介護用ベッドは、要支援度1、2、要介護度1の場合はレンタル対象にはなりません。

また、購入時に介護保険が適用される商品には腰掛便座、入浴補助具、簡易浴槽などがあります。
これらの商品は要支援や要介護度が低くても、介護保険の対象となっています。

介護用品を購入する際には介護保険が適用されるのかどうかをしっかりと確認し、本人の体の状態やライフスタイルに合わせたものを選びましょう。
自分だけで選ぶのではなく、お住まいの自治体の地域包括支援センターなどのケアマネジャーに相談して、適切な介護用品のアドバイスを受けましょう。